2023年度の当社のGHG排出量合計は36,014t-CO2（前期比313.3%増）となりました。その内自社での燃料の使用や工業プロセスによる直接排出を示すスコープ1では160t-CO2（前期比 2.4%増）で全体の0.4%、自社が購入した電気・熱の使用に伴う間接排出を示すスコープ2では114t-CO2（前期比57.6％減）で全体の0.3%。その他の排出量として事業活動に関連した間接的な排出量を示すスコープ3では35,740t-CO2（前期比322.9%）で全体の99.2%を占めており、サプライチェーン全体でのGHG排出量低減に向けた活動に注力すべきである事が示されました。
東海テクノ × サスティナビリティ
東海テクノの
GHG排出と削減戦略
Sustainability
東海テクノは、持続可能な社会を目指して、
環境への影響を最小限に抑えるための取り組みを行っています。
以下に、私たちのGHG（温室効果ガス）排出量と、
それを削減するための計画について詳しく説明します。
当社のGHG排出量
| スコープ | カテゴリ | [t-CO2] | カテゴリ毎 排出量全体に 対する排出割合 |
||
|---|---|---|---|---|---|
| 2022年度 | 2023年度 | 2022年度 | 2023年度 | ||
| 全体 | サプライチェーン 排出量全体 |
11,494.10 | 36,014.88 | 100.0％ | 100.0％ |
| スコープ1 | スコープ1 | 156.26 | 160.11 | 1.40% | 0.4% |
| スコープ2 | スコープ2 | 271.12 | 114.70 | 2.40% | 0.3% |
| スコープ3 | カテゴリ1 | 2,141.62 | 2,175.88 | 18.60% | 6.0% |
| カテゴリ2 | 440.64 | 422.49 | 3.80% | 1.2% | |
| カテゴリ3 | 88.71 | 87.39 | 0.80% | 0.2% | |
| カテゴリ4 | 4.56 | 3.69 | 0.00% | 0.00% | |
| カテゴリ5 | 4.47 | 4.99 | 0.00% | 0.00% | |
| カテゴリ6 | 9.81 | 15.49 | 0.10% | 0.00% | |
| カテゴリ7 | 221.97 | 203.81 | 1.90% | 0.6% | |
| カテゴリ8 | 0 | 0 | 0.00% | 0.00% | |
| カテゴリ9 | 17.6 | 13.30 | 0.20% | 0.00% | |
| カテゴリ10 | 0 | 0 | 0.00% | 0.00% | |
| カテゴリ11 | 8,077.61 | 32,756.30 | 70.30% | 91.0% | |
| カテゴリ12 | 11.77 | 11.57 | 0.10% | 0.00% | |
| カテゴリ13 | 47.97 | 45.15 | 0.40% | 0.00% | |
| カテゴリ14 | 0 | 0 | 0.00% | 0.00% | |
| カテゴリ15 | 0 | 0 | 0.00% | 0.00% | |
| スコープ3 | スコープ3合計 | 11,066.71 | 35,740.07 | 96.30% | 99.20% |
排出量のホットスポット
スコープ３の中でも特に排出量が多かったのが、昨年に引き続き販売した製品の使用から排出されるカテゴリ11でスコープ3全体の91.0％を占めております。またカテゴリ11の排出量の中でも99％を占めているのが、当社が販売したボイラから生じております。
当社ではボイラの長寿命化あるいは省エネ性能を高めるサービスを展開しておりますが、ボイラ自体の性能を高めることはできませんので水素ボイラやエコノマイザーなどのGHG排出量を低減するサービスのご提案などを通じ、トータル的な省エネルギーとGHG排出量の低減に努めてまいります。
次に排出量が多いカテゴリは購入した製品・サービスから排出される分類であるカテゴリ1で、全体の6.0％を占めております。
カテゴリ1では下図の通り、特にサンプリングや分析に使用する消耗品等の石油製品からの排出が多く排出量を削減するためのアプローチとしては購入量を減らすためのプロセスの見直しによる使用量の低減、原単位の小さい他の製品に切り替える、製品単位で排出量を公表している同種の製品に切り替えるなどの方法が考えられます。
削減目標
当社は科学的根拠に基づいた目標（SBT）に従い、削減目標を設定します。具体的には、スコープ1と2については年率4.2%以上、スコープ3については年率2.5%以上の削減を目指します。また、2022年を基準に、2030年までに42%削減（SBT1.5℃水準）を目標とする中小企業版SBT認証を2023年5月8日に取得しました。
1. 社内体制の構築・強化
今回の三重県の支援事業を踏まえ、CO2排出量について精度を高めながら継続的に把握し、社内で目標を共有し削減に対する取り組みを推進できる事業運営の構築を進めます。また、気候変動対策に取り組んでいる企業であることをPRしつつ、ステークホルダーに対しCO2排出量把握の必要性について啓蒙を図ります。
2. 省エネの取り組み
省エネ診断やEMS（Energy Management System）等により主要設備のエネルギー使用状況の把握を進めます。車両等の更なるハイブリッド化・EV化（PHV含む）・FCV化などを検討し、燃料使用量の削減やエネルギー源の電化を図っていきます。さらに、空調機器の省エネ化、断熱化等による省エネルギー化を図り、省エネ設備の導入、消耗品等の選定、社員への省エネに対する啓蒙などの取組みを通じて、効果的な省エネ活動を推進します。
2023年度
ハイブリット車の導入：2台、PHV車の導入：1台
脱炭素化取組推進事業（SHIFT事業）採択（2023/08/08）
WEBセミナー「脱炭素経営の重要性と自社のGHG排出量の可視化」実施（2023/11/22）
今後の取り組み
これらの目標達成に向けて、次年度以降の具体的な取り組みを以下に紹介します。
3. 再生可能エネルギーの導入
再生可能エネルギーの導入を検討し、順次切り替え等を進めていきます。屋根への太陽光発電の設置は、将来的な技術進展や製品開発の状況を見ながら検討していきます。また、駐車場等への太陽光や小型風力発電設備の導入などは早期に検討していきます。EV（PHV含む）を導入する場合、太陽光発電等の自己電源確保も検討します。
2023年度
RE100対応 再生可能エネルギー電力契約へ切替え（2023/03/01）
4. Scope 3（バリューチェーン全体）の排出量の把握、削減
Scope 3の各カテゴリー別に順次把握（算定）及び削減方法の検討を進めます。
2023年度
2023/10/18から4回集まりを実施し2024/03/26に集計完了
算定作業を省力化するため経理システムに距離・重量・関連産業分類を登録し手作業による作業を低減させるなど集計作業のカイゼン活動を実施しました。
5. 標準的な分析業務での排出量目安を算定・提示する仕組みの作成
分析業務等で標準的な作業に伴う排出量の目安を算定し、見積り等で提示できるような体制構築を進めます。
私たちは、これらの取り組みを通じて、社会とともに持続可能な未来を創り出すために、自社のCO2排出量削減に向けた取り組みを続けてまいります。